矢作川沿いの砂壌土を利用してニンジンを栽培するＪＡあいち豊田人参部会が５月４日から市場出荷を始めた。今年は暖冬から一気に冷え込んだため、ニンジンの生育に数日の遅延が見られるものの、尻部分もまとまり、肌のきれいなものに仕上がっている。
これに先立ち同月２日､畝部西町にある上中島集荷場で同ＪＡ人参部会目ぞろえ会を行い、同部会員・同ＪＡ職員・市場関係者など合わせて１７人が出席し、出荷規格の統一を図った。これは毎年、出荷直前のこの時期に行い、出荷規格の統一と部会員の意見交換が目的だ。
この日は市場職員などから市場情勢や産地情報の説明を受けた後、部会員が持ち寄った栽培している品種「ベータリッチ３１２」「ベータリッチ」「向陽２号」について、曲がり具合や色による等級・大きさによる階級などの出荷規格を統一した。また、青首の色の度合いや水洗い後の乾燥状態・ひげ根の除去・箱詰め方法や箱の組み方などの注意事項も確認した。同部会の成田錦也部会長は「持ち寄ったサンプルを見るとどれもうまく仕上がっている。ニンジンは日々生長しているので、収穫適期を逃さないよう注意して収穫・出荷しましょう」と部会員に呼びかけていた。
　同ＪＡ人参部会は豊田市上郷地区の６戸の農家１１人で構成。合わせて約４ヘクタールで年間約１５０〜２００トンを出荷している。同部会では一部年内の早播きを５年ほど前から取り入れ、収穫期を前倒しにしてゴールデンウィーク前後からの出荷を目指している。収穫期間を延長することにより、地元産ニンジンをＰＲする機会を増やすことにつなげている。同部会のニンジンは市場を通じて毎年この時期、同市内の学校給食に用いられ、ニンジンを重要ブランドと位置づける同市の地産地消に基づく食農教育の一助となっている。今年は６月下旬まで地元の豊田市場に共同出荷する予定だ。

　ＪＡあいち豊田ぶどう部会高岡地区は５月２日、豊田市堤本町にある同部会の酒井正司さんのブドウ栽培ほ場でジベレリン処理講習会を行った。部会員や愛知県豊田加茂農林水産事務所農業改良普及課職員・ＪＡ職員など２６人が出席し、実際にブドウ「デラウエア」の花穂の生育を見ながらジベレリン処理の適期を確認した。
　この講習会は、花穂が伸びてジベレリン処理適期になる４〜５日前に毎年行い、同処理のポイントや処理後の注意点などをＪＡ専門技術員などから教わるもの。今年は４月中旬以降が高温で推移したため昨年より５日早い講習会となった。同処理は、花穂の生育で果梗が伸びてバラけてくる時期に１回目を行い、その１０〜１４日後に２回目を行うが、樹勢の状態を見ながら処理をしなければ、適切な効果が得られなくなる。早すぎると果粒が長大化してしまい、遅いと種あり果が混入したり果粒が小さくなったりしてしまうため、部会員らはこの作業とその適期を見極めることに細心の注意を払っている。
この日は同普及課の森敬子主任がジベレリン処理の適期の判断やポイントについて説明。続いてＪＡの榊原正義専門技術員が同処理による障害とその対策・病害虫判断など今後の栽培管理の注意点について説明した。また、参加者からも質問などが出され、積極的に意見交換が行われていた。ＪＡの榊原正義専門技術員は「冬場は順調だったが、３月以降は高温で推移しているため生長のスピードが上がっている。高温時はジベレリン処理の適期が短いため見極めが重要だ」と注意を呼びかけていた。
同部会は４１戸の農家で構成。県内トップのデラウエアの市場出荷量を誇る豊田市では、高岡地区を中心に猿投地区など約２０ヘクタールで「デラウエア」を栽培している。７月下旬から収穫が始まり、豊田市場や同ＪＡの産直プラザなどに出荷される予定だ。また同部会では８月上旬に出荷を迎える｢巨峰｣も栽培し、8月下旬まで収穫・出荷作業が続く。

　豊田市茶業組合は５月１日、豊田市豊栄町にある茶農家石川哲雄さんの製茶工場で手もみ製茶加工講習会を行い、同組合員をはじめ県、市やＪＡあいち豊田などの関係者約６０人が出席した。
これは昭和４５年ごろから同組合が毎年この時期に行っているもので、全国茶品評会などに向けて製茶技術の基本である手もみ技術の習得・向上が目的。製茶工程での機械化が進む中でも、実際は茶農家が茶の状態や手での感触を見極めながら作業工程を進めるため、同講習会は製茶過程の茶の状態を学ぶ場としても重要な位置づけとなっている。
　この日は、約２�sの茶葉「やぶきた」を蒸したあと焙炉（ほいろ）と呼ばれる茶温を約３７度に保つ箱状の作業台で茶の水分を減らす葉振いを約２時間行った後、さまざまな手もみの作業段階を経て最後の乾燥作業までを全て手作業で行い、約６時間かけて約３５０ｇのせん茶を作り上げた。葉振い工程では、同ＪＡの奥田克也組合長や豊田市の鈴木公平市長・同市渡刈町の渡刈こども園の年長園児３４人らも参加。茶葉の香りを楽しみながら作業に取り組んでいた。奥田組合長はあいさつで「豊田茶の品質のレベルは高く全国で評価されている。今後は茶の有名産地化に向けて、ＪＡとして豊田の茶を広くアピールしたい」と話していた。また同組合の山内祥正さんは「今年の茶は春先の高温で平年より３〜４日早い。霜害もなく順調で収量も期待できそうだ」と話していた。
豊田市茶業組合は、主に同市豊栄町・住吉町・吉原町など２９戸の農家で構成され、約３８ヘクタールでお茶を栽培。主に抹茶の原料となるてん茶を栽培しており、出荷量は約４１トンに上る。県下でも指折りの茶生産地であり、昨年の第３９回愛知県茶品評会では最優秀産地賞を受賞している。

　地元産農産物をPRしようとＪＡあいち豊田は４月２６日から３日間、豊田スタジアムで行われたイベント「２００８とよた緑化まつり」に直売店を出店し、地元産の農作物や加工品などを販売して多くの来店者でにぎわった。
　店頭には、同ＪＡ産直部会の部会員が丹精込めて栽培した新鮮でお値打ちな野菜が並べられ、特にキャベツ・タマネギなどが人気を集めていた。また、地元産もち米「赤米」「黒米」を升で量って販売。昔のお祝い事には欠かせなかった赤米黒米を懐かしむ来場者が買い求めていた。ほかにも、地元産大豆を使った「大豆かりんとう」や地元産米を使ったお菓子「豊田のさざなみ」などの加工品を並べて来場者にＰＲした。来場者の１人は「ＪＡならではの地元産農産物を使用した加工品を楽しみにして来た。お手ごろ価格でおいしくていいですね」と話していた。
　同イベントは、市民に都市緑化への理解と参加を呼びかけるためにＪＡあいち豊田など１１団体で構成する実行委員会が主催し、公園緑地協会などが共催したもの。花と緑をテーマに６４の団体が展示・即売会や体験講座などを行い、３日間で約７万人が会場を訪れた。今年は、「花びらで描く緑と花」をテーマにフラワーアート２００８が同時開催され、豊田市内の小学生からデザインを公募。それを元に市民ボランティアなどがチューリップ８万本分のはなびらで７メートル×５メートルの花絵を９枚制作した。花絵は、スタジアム内に展示され、来場者の目を楽しませていた。

　ＪＡあいち豊田は４月２５日、豊田市上郷町にある上郷営農センターで「ＪＡあいち豊田なす部会新規定植研修会」を行い、同ＪＡなす部会への新規加入者６人をはじめ愛知県豊田加茂農林水産事務所農業改良普及課職員・ＪＡの営農指導員など合わせて１２人が参加した。
　この研修会は、今年度加入した部会員を対象に行ったもので、定植や定植後の初期管理のポイントなどを学んでもらうのが目的だ。
　研修会では、同普及課の長屋浩治主任が、根の伸長を早めるための定植方法やマルチング・かん水・整枝方法などについて詳しく説明。その後、同部会員の岩瀬政次さんの畑へ移動し、定植の状況を視察。長屋主任が実際に定植作業を行いながら作業のポイントなどを説明した。長屋主任は「品質の良いナスを長期間収穫するために初期の管理をしっかりやってもらいたい」と話していた。また、新規加入者の１人は｢研修で学んだことを実践し、収穫量のアップにつなげたい｣と話していた。
今年、同部会には６人が新たに加入した。合わせて３９人の部会員が２８０アールでナス「筑陽」を栽培し、今年は３３０トンを豊田市場などに出荷する予定だ。

　豊田市下山地区で菊を栽培する下山高原生花生産組合が４月２５日、巡回指導会を行い、組合員をはじめＪＡ・愛知県豊田加茂農林水産事務所農業改良普及課の職員など合わせて３５人が参加した。
今回の巡回指導会では、定植後の生育状況や病害虫の発生状況などを確認し、防除の徹底などを組合員に呼びかけることが目的。
この日は、組合員の圃場を５カ所巡回した。同組合の梶孝光組合長は「気温が２５度前後になると害虫の動きが活発になるので今後、防除を徹底してもらいたい」と部会員に呼びかけた。また、同普及課の松本智恵子主任が品質向上のための定植や整枝などの栽培の基礎を中心に指導した。松本主任は「手を加えれば加えるほど品質の向上が見込める。定植から整枝までの基本的な管理の徹底を図ってほしい」と話していた。
　同組合では、組合員３６人が合わせて約１２�fの畑で小菊を栽培している。主に「玉姫」「山吹」「水草」などの品種を中心に６月中旬から９月にかけて１００種類近くを名古屋市の市場などに共選出荷している。ボリュームがあり、形も整っていると市場からの評価も高い。今年は、昨年並みの４２５万本の出荷量と販売高1億３０００万円を目指す。

　ＪＡあいち豊田は４月２１日、豊田市藤岡飯野町にある同ＪＡ藤岡営農センターで「生き活き農業塾藤岡校」稲作・野菜コース合同開塾式を行い、塾生をはじめＪＡ・豊田市の職員、講師を務める地元農家ら合わせて１１人が出席した。
　同塾は、水稲・野菜栽培の基本技術の習得や確認を目的にそれぞれのコースで水田や畑で実習を行う。稲作コースは有機肥料での栽培を１１回のカリキュラムで、野菜コースはグリーンアスパラガスやジネンジョの栽培を中心に、トウモロコシ・ナス・トマト・白菜などの栽培を６回のカリキュラムで学ぶ。今年度は両コース合わせて１５人が入塾した。
　式では年間スケジュールの説明や講師の紹介が行われ、講師を務める地元農家の青木�^治さんは「農作物の栽培は、基礎が大事。しっかりと栽培の基礎を身に付けてもらいたい」と話していた。また塾生の自己紹介では「家庭菜園を楽しんでいるが、うまくいかない」「家族で食べる野菜は、自分で作りたい」など、入塾の理由を話した。また今年度は、米や野菜の栽培に初めて挑戦する塾生も入塾し、農機具の種類や使い方などを熱心に質問していた。式後、塾生は実習ほ場に移動して早速、畝作りやトウモロコシ・ナスなどの種まき作業に汗を流した。
　ＪＡあいち豊田生き活き農業塾は、同校のほかに三好校を開塾。三好校では「夏果菜コース」と「秋冬野菜コース」があり、現在、「夏果菜コース」で１２人がナス・トマト・メロンなどの栽培を学んでいる。

　豊田市西町のＪＡあいち豊田本店に隣接する地域交流施設ＪＡあいち豊田「産直プラザ」が４月１９日から２日間、オープン６周年イベントを行った。
　２日間のイベントでは、コメ米コーナーでの特別割引による米の販売をはじめ、新鮮な野菜や柿酢ドリンクなどＪＡ管内各地区の特産物が一堂に並んだ。中でも、同ＪＡ営農指導員が栽培指導し、美味しさと安全を追求した農産物を販売する「ＪＡあいち豊田営農部紹介コーナー」が人気を集めていた。この日このコーナーに並んだのは同ＪＡいちご部会のイチゴ「とちおとめ」と「章姫」。同ＪＡで野菜ソムリエの資格を持つ職員が売り場に立って地元産イチゴをＰＲし、３５０パック用意したイチゴは午前中で売切れてしまうほどの盛況ぶりだった。また２０００円以上お買い上げの来店者には、地元産米を使用して同ＪＡが今年製品化した新商品「豊田のさざなみ」をプレゼントしたり、地元産米で作った手焼きせんべいを実演で作って配布するなどして地産地消運動を展開した。また、隣接する農産市場が開市したり、産直プラザ「花の館」では同市下山地区の花苗生産者浅井紀好さんがペチュニアを中心とした寄せ植え教室を開くなどの記念イベントを行って周年祭を盛り上げた。
　産直プラザは、ＪＡあいち豊田管内の山間部から平坦部までの豊富で新鮮な地元の野菜・果物・米を中心とした農畜産物の販売や合併による広域圏の特産品や加工品などの販売を行っている。２００２年４月のオープン以来、出荷する会員も年々増加したことで品ぞろえが充実し、毎日開店と同時にたくさんの人でにぎわっている。このイベント期間中にも約２９００人が来店した。

　ＪＡあいち豊田は４月１９日、三好町打越にある同ＪＡ三好営農センター農業塾ほ場で「生き活き農業塾三好校（夏果菜の部）」の入塾式を行い、塾生をはじめＪＡ・三好町・地元農家など合わせて２２人が出席した。
　同塾は、野菜栽培技術の向上を目指すとともに農地の有効利用と活力に満ちた人生を送ってもらうことを目的に２００５年から開塾し、夏果菜の部は今年で３回目。三好町の広報誌などで「農業で生きがいを見つけたい人」「自分で栽培した野菜を食べてみたい人」などを対象に募集し、同町に住む１２人が入塾した。式のあいさつで同ＪＡ三好営農センターの加藤敏之センター長は「農業の基礎が学べるようなカリキュラムを組みました。講師である専業農家の技術をぜひ学んでいただきたい」と塾生に呼びかけていた。式終了後、講師が実習で栽培するミニトマト・ナス・メロンの栽培のポイントを説明した。塾生はメモをとるなどして熱心に聴いていた。また、土づくりや霜対策などを講師に質問していた。塾生のひとりは「家庭菜園で野菜を栽培していますがなかなかうまくできず、この塾に応募しました。農業の基礎をしっかり学び、いろいろな作物の栽培に挑戦したい」と話していた。同塾では同月２６日に塾生それぞれが管理する苗を定植する予定。その後は７月末の卒塾式まで講師やＪＡ職員、また塾生同士で水やりや除草作業などを協力しながら野菜作りを学んでいく。
　同ＪＡでは現在、同三好校と藤岡校の２校を開塾。地元の農家をはじめ、営農指導員などが講師を務めている。同塾では塾生自身が実際に実習ほ場で農作物を栽培管理することで技術の習得に励んでいる。

　三好町蔬（そ）菜園芸連合会茄子部会は４月１８日、ＪＡあいち豊田グリーンステーション三好で中間目ぞろえ会を行い、部会員をはじめ愛知県豊田加茂農林水産事務所農業改良普及課・ＪＡあいち経済連・市場・同ＪＡ職員など合わせて１０人が出席した。
　これは、ゴールデンウィーク前後から増加する需要に対し、促成ナス「千両」の色や形などの出荷基準を再度確認するために毎年行っているもの。部会員は市場関係者らと市場情勢などの情報交換を行い、作り手と売り手の意思統一を図っている。
　目ぞろえ会では、サンプルを見ながらサイズや色・形などの統一を図り、収穫時の注意点や収穫時期などを同経済連や市場と細かく打ち合わせた。同経済連の職員は「愛知のナスと中華調味料のコラボレーション企画をスーパーなどで５月上旬から本格的に展開する。品質の高いものを安定出荷していただきたい」と部会員に呼びかけた。また、同農業改良普及課の長屋浩治主任が収穫期後半の管理について説明した。長屋浩治主任は「４月に入って気温が高く一度に降る雨が多いため、病害虫が発生しやすくなっている。今後は日焼けと「すすかび病」・「灰色かび病」に注意してほしい」と話していた。
　同部会では、三好町の２戸の農家が合わせて約３５アールのハウスでナス「千両」を栽培し、年間に約４０トンを地元市場に出荷している。昨年１０月から収穫をはじめ、今のところ収穫量は例年並みに推移している。今年は、７月上旬まで収穫が続く見込みだ。

　ＪＡあいち豊田は４月１６日、水稲「中部１１１号」の試験栽培を行うため同ＪＡ旭育苗センターで育苗作業を始めた。
　中部１１１号は、冷涼な中山間地で多く発生するいもち病に強いため、減農薬・防除の省力化が期待される品種。同ＪＡでは、昨年度から同品種の試験栽培を愛知県豊田加茂農林水産事務所農業改良普及課と協力して行っている。
　この日は、塩水で選別し微生物を使って防除したあと８日間ほど水に浸しておいた種もみを播種プラントで育苗箱４０箱に播種した。育苗箱にまかれた種もみは、室温が３２度に保たれた出芽室に３日間置かれ出芽させた後、同育苗センターの温室に移し、緑化・硬化をそれぞれ３日間行い苗を生長させる。今年度は、４戸の農家のほ場合わせて約２０アールで試験栽培を行う。今後は、この日播種した苗を使って５月上旬から中旬にかけて田植えを行う予定だ。試験栽培を担当する同ＪＡの職員は「試験栽培でいろいろなデータを収集し、この品種の特徴をしっかり学びたい」と話していた。同ＪＡでは、試験栽培での収穫量や食味などをもとに今後の作付けを検討していく。
　ＪＡあいち豊田では、７ヵ所の育苗センターや農事組合法人などに依頼し、水稲の育苗を行っている。今年度は昨年度並みで「コシヒカリ」「大地の風」「ミネアサヒ」など育苗箱約２５万箱を育苗する予定だ。

　県内有数の梨産地、ＪＡあいち豊田管内の豊田市福受地区で４月１０日から、約８０万匹のミツバチを利用した人工受粉作業が始まった。
　この作業を行っているのは同地区で梨を栽培する同ＪＡ梨部会員３１戸で、毎年この時期に行っている。今年は梨の花の開花・満開ともに平年並みだが、先週の雨の影響を受けて昨年より５日程遅い作業開始となった。
　梨は異なった品種でないと受精しない性質があり、同品種が多くかたまる梨畑では受粉作業による手助けが必要。同地区ではミツバチを活用した受粉作業を２０年以上前から行っている。今年は同月１０日の夜、涼しくなってから梨畑にミツバチを放ち、花の開花状態を確認しながら１０日間から２週間ほど続けられる。ミツバチによって８割ほどを受粉させることができ、労力の軽減に役立っている。同地区にある約１６ヘクタールの梨畑に豊田市の養蜂家からミツバチを借り受け、２万匹から３万匹入りの木製巣箱を３９カ所設置した。同地区の防除長を務める同部会員の須田隆則さんは「気温が高くなるとミツバチが活発になる。ミツバチのおかげで我々は摘花作業などに専念できて助かっている」と話していた。同ＪＡの都築孝太郎営農指導員は「今年は冬場の気温が低く推移したため、梨の休眠がしっかりできている。花も多めについているので、きちんと摘果作業をすれば豊作が望めそうだ」と話していた。
　この地区では受粉作業と並行して摘蕾・摘花作業を行い、摘果・防除作業を経て７月下旬の早生品種「愛甘水」を皮切りに出荷が始まる。８月にメイン品種の「幸水」「豊水」などが出荷のピークを迎え、１１月上旬のジャンボ梨「愛宕」まで出荷が続く。

　昨年から市場出荷を始めた「ＪＡあいち豊田藤岡山菜部会」が４月１１日、同１４日の今年度初出荷に向けて豊田市藤岡飯野町にあるＪＡ藤岡営農センターで目ぞろえ会を行った。部会員をはじめＪＡ職員・県農業改良普及課職員・市場職員など合わせて１４人が出席し、タラの芽・コゴミ・コシアブラの出荷規格を統一した。
　目ぞろえ会では、部会員が持ち寄った山菜を見ながら、使用するパックの大きさ、パック詰め時の長さや向き、生産者シールを貼る位置や重さなどの出荷規格の統一を図るとともに、鮮度の保ち方など出荷時の注意点を検討した。同部会の加納保高部会長は「昨年の市場出荷の反省点を踏まえて今日の目ぞろえ会で決めた規格を守り、しっかりとした商品を出し、藤岡地区の山菜を広くＰＲしていきましょう」と部会員に呼びかけた。同部会では、自生が多いコシアブラなどを含めた３種類の山菜を中心に生産。種類ごとにパック詰め（1パック１００グラム入り）し豊田市場などに出荷する。また同部会では、今年度から、タラの芽を早期出荷するため「ふかし栽培」の勉強会を始める。今後は自生の山菜が市場に出回る前に出荷し、有利販売できるよう部会として努めていく予定だ。
　同ＪＡ藤岡山菜部会は、１３戸の農家で構成。中山間地農業の活性化と山菜の栽培技術向上を目的に２００６年４月に設立。４月中旬には各種の山菜が出そろい５月下旬まで出荷が続く。市場価格はいづれも１パック３００円台後半から５００円台で、昨年並みとなる予定だ。

　ＪＡあいち豊田管内のさなげ農作業受託組合は４月８日、豊田市農ライフ創生センターなどと協力して豊田市舞木町にある舞木町集落センターで農ライフ桃の花交流会を開き、同受託組合員・同センター実習生・行政・同ＪＡの役職員など合わせて５４人が参加した。
　この取り組みは、桃と梨の栽培農家で構成する同受託組合が、同センターで果樹の栽培を学ぶ実習生・行政・同ＪＡなどと意見交換する場を設けて交流を深めようと、桃の花が咲くこの時期に毎年行っているもの。
交流会には、同ＪＡの奥田克也組合長や豊田市長も参加し、同センターの実習生や同組合員と活発な意見交換が行われた。実習生からは、果樹の栽培や就農についての質問がだされ、同組合員がそれに答えた。同ＪＡの奥田克也組合長はあいさつの中で「就農を支援し、食料自給率の低下に歯どめをかけることはわれわれの使命。桃や梨の販売についてもしっかり行っていく」と話していた。また、同受託組合員の１人は「このような交流がきっかけとなり援農を行う実習生も増えている。今後もこのような活動を続けていきたい」と話していた。
　さなげ農作業受託組合は、後継者不足や高齢化などによる遊休農地の増加防止を目的に平成１５年に組織され、現在組合員は１４人。猿投地区で桃・梨栽培の作業委託を受けて果樹の剪定（せんてい）などを主な活動として取り組んでいる。また、同センター果樹科の実習講師としての活動も行っている。

　県下１位の桃の生産量を誇る豊田市猿投地区の桃園で４月７日、桃の受粉作業が始まった。作業を始めたのは、ＪＡあいち豊田桃部会。今年は３月初旬の気温が暖かく推移し、早めの開花となったが、ここ数日の日中気温が上がらなかったため、受粉作業開始は例年並みのこの時期となった。
　この日同部会の森清人部会長（４４）は、同市舞木町の約１５アールの畑で栽培する品種「川中島白桃」への受粉作業に汗を流した。この作業は、花粉の少ない品種「川中島白桃」や花粉のない品種「大和白桃」などの雌しべに「毛羽たき」と呼ばれる棒の先に鳥の羽を付けた専用の道具を使って品種「白鳳」などの花粉を付けて着果させるもの。森さんはひとつひとつ丁寧に花粉を付けながら「おいしい桃をたくさん作り、みなさんに味わってもらいたい。また白桃と合わせて味の安定した黄桃もどんどんＰＲしていきたい」と話していた。受粉作業は、４月初めに摘蕾、摘花作業を終えた後、花が８分咲きになったころを見計らって風のない晴天の日に行う。桃の花は樹の下から開花していくため、約１週間かけて同じ樹に２〜３回作業を行い、４月中旬まで続く。桃栽培農家は受粉作業が終わると、摘果・袋かけなどの作業を順次行い、６月中旬からの早生品種「ちよひめ」「希望」などを皮切りに収穫・出荷を始める。７月の中心種「白鳳」を経て「ゴールデンピーチ」などの晩生品種が終わる９月下旬まで作業に追われる。この日作業を行った「川中島白桃」は８月上旬の出荷予定だ。
　同部会では、昨年度５１戸の農家が４７�fで１２品種の桃を栽培し、約５２０トンを出荷。ＪＡあいち豊田の選果場で光センサーを使って選果し、名古屋市・豊田市などの市場に「とよたの桃」として出荷している。

　ＪＡあいち豊田は４月１日、豊田市内にあるＡコープ全９店舗でレジ袋を有料化し、レジ袋辞退率７０％以上を目指して無料配布を中止する取り組みを始めた。
これは同ＪＡが２月２３日に、豊田市・とよたエコライフ倶楽部の３者間で「レジ袋削減に関する協定」を結び、マイバックやマイバスケット持参を呼びかけてレジ袋を辞退する利用者の割合（レジ袋辞退率）を高め、レジ袋を削減することでゴミを減らして地球温暖化防止を推進するもの。昨年１１月より同ＪＡＡコープ松平店などで試験的に無料配布を中止するモデル事業をしてきた結果、レジ袋辞退率が９０％以上に上昇したこと受けて新年度から全店舗での展開となった。
この日、同市若林西町のＡコープ若林店ではレジ前にある有料レジ袋を必要なだけ自分でとり、レジで１枚につき５円を支払うという新しいシステムに来店者が戸惑わないようにレジ担当職員がお客様一人ひとりに協力を呼びかけていた。同ＪＡ生活部Ａコープ課の熊谷実課長は「一ヵ月ほど前から店頭ポスターなどで告知してきたので、全店舗で大きな混乱もなくて良かった。今後も利用者への周知に努めたい」と話していた。
同市で昨年からのモデル事業を経て４月１日から同協定に取り組むのは、同ＪＡをはじめトヨタ生協や�潟с}ナカ・イオン�樺�部カンパニーなど２８事業者６３店舗。有償レジ袋による収益金は、植樹などの環境保全活動や地域貢献活動などに役立てる予定だ。同倶楽部は今後、食料品を扱う事業者だけでなくドラッグストアやコンビニエンスストアなどにも参加を呼びかけ、循環型社会の実現を目指していく予定だ。